調査

マンションの騒音は、適切な調査で解決・対策ができます！

　裁判などでマンション騒音トラブルを解決するために必要なことを説明しました。
受忍限度を知り、騒音の程度を数値に示し、マンションの防音性能を確認することが大切です。

調査

マンションの騒音トラブルには、騒音を数値にさせる方法で調査する必要があります。

　裁判で争う場合、事前に充分な調査が必要です。
判例を分析した結果、主に以降で示した４点の調査が必要でした。
詳細は、本文で参照した判例のテキストを次のリンクより参照願います。
　　　Amazon　マンションの判例の解説

１．音が一般的な社会生活上の「受忍限度」を超えていますか？

　音に関するトラブルで「受忍限度」を判断する基準は、次の通りです。
音を実測し、基準値と比較し、調査することが必要です。

　環境庁が示す「生活騒音基準」
　　（１）昼間　５５dB以下
　　（２）夜間　４５dB以下
　この音は、「騒音計」により計測でき、上記の基準と比較することができます。
　例えば、次のように記録を作成することが出来ます。
　リビングルームで計測　８月２２日
１　１２：００　　６０dB
２　１４：００　　６３dB
３　１６：００　　６７dB
　　　・・・・・・
　
　なお、参考までに「騒音計」が次のリンクより参照できます。
　　　Amazon　「騒音計」　

２．マンションの「防音性能」（遮音等級）を調査しましたか？

　この遮音等級は、重量床衝撃音についてのみ定められた等級です。
　　（１）L-40　静か
　　（２）L-45　気にならない
　　（３）L-50　ほとんど気にならない
　　（４）L-55　少々気になる
　　（５）L-60　やや気になる　<===　この場合に注意が必要です。

３．床の材質は、フローリングでしたか？

　参考になった判例は、「井の頭公園マンション事件（東京地方裁判所　判例　平成８・７・３０）」です。
この判決の場合、「じゅうたん」から「フローリング」へ改修した結果、発生した音でした。
ただし、フローリングの床であっても工事の方法により床の衝撃音を少なくすることができます。
したがって、上記１．で説明した「騒音計」による調査が必要になることが分かります。

４．酷い音は、どこから聞こえますか？

　マンションの場合、音の原因が２つ上の階の住居だった、というケースがあります。
鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）で建設されたマンションは、鉄骨を通して遠くまで音が伝わるからです。
したがって、近所に話しかけ、音の音源を正確に特定する努力が必要になります。
なお、分譲マンションの場合、管理組合が当然成立しています。
理事会で 騒 音 対策を検討してもらうと、トラブルの解決が早まるかも知れません。

　なお、建物の内部の異なる複数の廊下で「騒音計」の計測を行い、実測値をもとに音源を特定できる場合があります。
※　ただし、この場合は「重量床衝撃音」の遮音性能とは異なりますので、注意が必要です。



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